めまいは耳鼻科や食べ物で改善できる|健康を取り戻せ

医療費控除の対象

看護師

医療費控除の可能性がある医療機器

補聴器は、医療機器として取り扱われています。医療機器とは、製造メーカーが厚生労働省に申請・認定を受けたものに限られています。医療機器と異なり、集音器とよばれる補聴器に類似した機器もあり、これは一般的に医療機器に認定されていません。レンタルとして取り扱われる補聴器も医療機器です。医療機器を治療の一環として購入する際には医療費控除の対象となりますが、医療機器のレンタルにおいても医療費控除対象となることがあります。よって、医療費控除を受けたい場合に第一として注意したいのが、レンタルする際には、補聴器なのか集音器なのかをしっかり区別する事です。言い換えれば、医療機器なのか違うのかによるものとなります。また、レンタル業者にもしっかり相談しなければなりません。

レンタルの場合には条件がある

補聴器のレンタルでは、カウンセリングや検査、機器の調整などしっかりとした専門家によって行われます。しかし、医療機関でない限り、医師による診断が行われる事はありません。医療費控除を求める場合、治療の一環として医師の判断で入手したものかが問われます。よって、レンタルによって医療費控除を受ける場合には、医師の診断書が絶対条件となるのです。補聴器については、医療費控除のみならず補聴器の費用も受け取ることが可能です。レンタルにおいてもその費用を受け取る可能性がある為、医師の診察を受ける事が必要不可欠です。また、先ほど述べたように、レンタル業者にもしっかり希望を伝え、どのような条件、どのような流れで医療費控除および補聴器費用の申請が行えるか確認する事も重要となります。